こんにちは、FPの詠子です。今日は「自分の所得税率って、どうやって調べればいいの？」という、シミュレーターを使うときに一番つまずきやすいポイントについてお話しします。
当サイトのシミュレーターでは「所得税率」を入力していただく欄がありますが、「自分の税率がいくつか分からない」という声を多くいただきます。実は、源泉徴収票にも確定申告書にも、税率そのものはどこにも書かれていません。今日は、その調べ方を会社員の方・個人事業主の方、それぞれのケースで解説します。
医療費控除は、本来「税金がかかる対象の金額（所得）を引き下げる制度」です。仕組みの全体像は、まず医療費控除とは？基本の仕組みで詳しく解説しています。 また、分からない用語が出てきたら、医療費控除の用語集もあわせてご覧ください。
🏢 会社員の方：源泉徴収票から2ステップで計算します
会社員の方は、勤務先から受け取る「給与所得の源泉徴収票」を使います。見るべき欄は2つだけです。
STEP1：課税所得を計算する
「給与所得控除後の金額」－「所得控除の額の合計額」＝ あなたの課税所得（※1,000円未満の端数は切り捨て）
源泉徴収票の中央付近に、この2つの金額が並んで記載されています。「給与所得控除後の金額」はいわゆる「所得」にあたる金額、「所得控除の額の合計額」は社会保険料控除・生命保険料控除・配偶者控除・基礎控除などをすべて合計した金額です。この2つを引き算した金額（1,000円未満を切り捨てたもの）が「課税所得」で、これがSTEP2で使う数字になります。
※上記は説明用のサンプル数値です。
💼 個人事業主の方：確定申告書に「課税所得」がそのまま印字されています
個人事業主の方は、会社員の方より1ステップ少なく済みます。前年の確定申告書（第一表）を見ると、「課税される所得金額」という欄に、すでに計算済みの金額がそのまま記載されています。自分で引き算をする必要はなく、この金額（すでに千円未満は切り捨てられています）をそのまま次のSTEP2の速算表に当てはめるだけでOKです。
※上記は説明用のサンプル数値です。実際の申告書のレイアウトとは多少異なります。
📊 STEP2：課税所得を「所得税の速算表」に当てはめます
課税所得が分かったら、次の速算表で自分の税率を確認しましょう。日本の所得税は「超過累進課税」という仕組みで、課税所得が高くなるほど段階的に税率が上がります。
たとえば課税所得が350万円の場合、表の「330万円超〜695万円以下」に該当するので、あなたの所得税率は20%です。この「20%」を、当サイトのシミュレーターの「所得税率」欄にそのまま入力してください。（※なお、お住まいの地域を問わず、住民税率は原則として一律10%となっていますので、この表で調べるのは所得税率だけで大丈夫です）。
⚠️ 「控除額」はシミュレーターには不要です
速算表には「控除額」という列がありますが、これは所得税の総額を一気に計算するための調整項目で、医療費控除の軽減額をシミュレーションする際には使いません。シミュレーターに入力するのは、あくまで表の「税率」の列（5%〜45%のいずれか）だけで大丈夫です。
🤔 源泉徴収票も確定申告書もない場合は？
今年就職したばかりで前年分の書類がない、という方は、今年の見込み年収から概算することもできます。ただし、給与所得控除や各種所得控除の計算はやや複雑なので、迷う場合はひとまず一般的な会社員の平均的な水準である「10%」で試算してみて、実際の源泉徴収票が発行されたタイミングで数字を見直す、という進め方でも問題ありません。
🔍 税率がわかったら、シミュレーターで試算しましょう
正しい所得税率が分かったら、実際に医療費控除の軽減額を計算してみましょう。
🌸 医療費控除シミュレーター 🌸
総所得金額等・医療費総額・保険金の補てん額・所得税率（今回調べた数字）を入力するだけで、所得税・住民税それぞれの概算軽減額を確認できます。
医療費控除シミュレーターを使ってみる →🎀 まとめ
所得税率は、源泉徴収票や確定申告書に直接書かれていません。会社員の方は「給与所得控除後の金額－所得控除の額の合計額」で課税所得を計算し、個人事業主の方は確定申告書の「課税される所得金額」欄をそのまま使い、速算表に当てはめて税率を確認してください。この数字が分かれば、シミュレーターの入力もぐっと正確になりますよ。
📚 参考文献
