こんにちは、FPの詠子です。今日は「入院時の差額ベッド代や食事代、パジャマレンタル代は医療費控除になる？」という疑問にお答えします。

入院すると、治療費以外にもいろいろな費用がかかりますよね。「これは医療費に入れていいの？」と迷いやすい項目が多いので、今日は入院関連費用の対象・対象外をひとつずつ整理していきます。

知っておきたい基本
医療費控除は、本来「税金がかかる対象の金額（所得）を引き下げる制度」です。仕組みの全体像は、まず医療費控除とは？基本の仕組みで詳しく解説しています。 また、分からない用語が出てきたら、医療費控除の用語集もあわせてご覧ください。

差額ベッド代は「自己都合」だと医療費控除の対象外です

個室や2人部屋を利用したときにかかる差額ベッド代。本人や家族の都合だけで個室を選んだ場合は、医療費控除の対象になりません。ただし、次のような事情がある場合は例外的に対象になります。

• 医師の指示により、治療上やむを得ず個室を使用した場合
• 感染症の恐れがあるなど、他人との同室が難しかった場合
• 病院側の空き病室の都合で、個室にしか入れなかった場合

つまり、「自分で選んだ」のか「医師や病院の事情でそうなった（選択の余地がなかった）」のかが大きな判断のポイントです。

病院の食事代（入院給食）は対象、出前・外食は対象外

入院中に病院から支給される食事代（一般に『入院時食事療養費』の自己負担分）は、入院費用の一部として医療費控除の対象になります。ただし、病室に出前を取ったり、病院内のコンビニやレストランで外食をしたりした場合の食事代は対象外です。また、付き添いのご家族の食事代も、入院そのものの対価ではないため対象になりません。

パジャマ・タオルレンタル・洗面具などの日用品は対象外

入院時に必要なパジャマ（病衣）やタオルのレンタル代、洗面具、歯ブラシなどの日用品は、入院のためには必要でも「医師の診療を受けるため直接必要なもの」には当たらないとして、医療費控除の対象になりません。テレビや冷蔵庫のレンタル料・電気代も同様に対象外です。

一方で、医師の指示により購入した水枕・氷のう・コルセットなどは、治療のために直接必要な費用として対象になります。おむつ代についても、医師が発行する「おむつ使用証明書」があれば医療費控除の対象になります。

計算の罠：高額療養費や入院給付金は「その治療費」から引く

健康保険組合から後で戻ってくる高額療養費や、生命保険会社から受け取った入院給付金・手術給付金がある場合は、その金額を支払った入院医療費から差し引く必要があります。

ここで知っておきたい大切なルールがあります。もし受け取った保険金が実際の入院費用よりも多かった場合、引ききれなかった分（プラスの黒字分）を、「同じ年の別のケガや、他の家族の医療費」から差し引く必要はありません。保険金はあくまで「その病気・ケガの治療費」からのみ差し引くというルールだからです。

入院費用ベースでいくら戻るか確認

入院は治療費以外の細々とした項目が多く、対象・対象外の見極めが特に重要です。給付金を正しく差し引いた実質自己負担額で、実際の軽減額を確認してみましょう。

まとめ

入院時の費用は、治療に直接必要かどうかで対象・対象外が分かれます。差額ベッド代は自己都合ならNG、病院の理にかなった食事代はOK、パジャマや日用品レンタルはNG、というのが基本です。高額療養費や給付金を受け取っている場合は、その入院費用の範囲内で正しく差し引きを行いましょう。

参考文献

• 国税庁：タックスアンサー No.1126「医療費控除の対象となる入院費用の具体例」
• 国税庁：質疑応答事例「差額ベッド料」